人生 100 年時代、「健康」「見た目」も大切に?
50代おじさん像が70年代から次第に変化しているという。
1970年代までの50代の代表は、山村聰さんや小林桂樹さんなどの渋い名優。昭和のお父さんを代表するサザエさんの磯野波平さんは54歳。
1980年代は石原裕次郎さんで兄貴的な要素が強まる。
2000年代は渡辺謙さん。50代を「格好いい」存在に引き上げたという。
今の50代の代表は俳優・アーティストの福山雅治さんや佐々木蔵之介さん。格好いいだけでなく、何でも話せそうな親近感のある50代。
そして、2022年以降の代表は元SMAPメンバーだった木村拓哉さんや中居正広さんに。50歳を超えても「君づけ」が許され、年齢差を感じさせないイメージに…。心身ともに健康維持+見た目にも注意をはらう時代が来ている?!
余剰米を原料とするプラスチック材料「ライスレジン」に注目ー食品ロス問題+プラ環境問題ー
米菓や日本酒、モチなどの製造過程で出る余剰米や廃棄米を原料とする「ライスレジン」。石油由来のプラスチックごみによる海洋汚染が世界的な問題になるなか、耐久性や価格もほぼ同等で製造できるこのプラスチックに注目していきたいと思います。#海洋汚染 #マイクロプラスチック #食品ロス
神奈川県立川崎図書館の「すごい社史」にNSK(日本精工)の『日本精工100年史 1916-2016』が選定
日本の図書館で一番といっていいほど社史が揃えられている神奈川県立川崎図書館の「すごい社史」にNSK(日本精工)の100年史が選定されました。
以下、同図書館のHPより
世界的なベアリング(軸受)のメーカーです。「経営通史編 技術史編」「資料編 年表」「日本精工100年の歩み 映像版」の三分冊で構成されています。技術史編は、各項目のはじめに技術の全体像を示し、年代順に個々の技術(製品)を解説しています。社会や産業とのつながりに焦点をあてたそうです。
巻末「編纂を終えて」には編纂の過程などが5ページにわたって詳述され「これから社史を編纂される方へ」の項も掲載。当館をたびたび利用してくださったそうです。
「経営通史編 技術史編」〈資料番号:81718983〉[請求記号:S531.5 N 1]
「資料編 年表」〈資料番号:81718991〉[請求記号:S531.5 N 2]
「映像版」〈資料番号:81719007〉[請求記号:S531.5 N 3] 〈資料番号:70012075〉 [請求記号:S023.1 T] (2019年6月4日掲載)
6月8日18時、日本精工(NSK)がテレビ東京『知られざるガリバー』に登場
テレビ東京毎週土曜夕方6時から放映されている情報・ドキュメンタリー番組『知られざるガリバー~エクセレントカンパニーファイル~』で、私が勤めておりましたNSK(日本精工)が今週末(6月8日18時)、紹介されます。
https://www.tv-tokyo.co.jp/gulliver/
以下、同番組HPより
日本には世界に誇る、知る人ぞ知る企業が数多くあります。そんな優れた企業の姿にスポットを当て鋭く迫っていきます。
「私たちの身の回りにある家電や車、産業機械など様々な製品に使われているベアリングで日本国内シェアNo.1、世界で3位の日本精工株式会社(NSK)。1916年に創立され、戦後は日本の復興を技術力で支え、さらに、東海道新幹線のベアリング開発に成功するなど、日本の高度経済成長に貢献してきた。未来に向けて、高度な医療用ロボットなど国内初、世界初の製品を開発し続けるモノづくりの真髄とは?」
NSK 7つのSDGs目標を重要課題として取り組む
現状と大きく異なる到達点を定め、長い時間軸に沿って変更を促す
ドイツ政府が設置した通称「石炭委員会」が2038年までに、現在、発電量の約4割を石炭に依存する同国内の石炭火力発電を全廃するよう提言。議論は2038年に向けた移行プロセスに重点が移っているとのこと。
慎重派は、再生エネルギーのさらなる拡大とこれを支える送電網や天然ガス発電の強化、産炭地域の産業構造の転換などの進捗を確認しつつ段階的に進めるべきとし、一方で気候変動対策を重視する向きは、20年という長すぎる移行期間が非効率性を温存し、かえって移行コストが増えると懸念。いずれも方向性の議論ではなく、進め方やスピードが論点。
ドイツ政府が設置した通称「石炭委員会」が2038年までに、現在、発電量の約4割を石炭に依存するドイツ国内の石炭火力発電を全廃するよう提言。議論は2038年に向けた移行プロセスに重点が移っているとのこと。慎重派は、再生エネルギーのさらなる拡大とこれを支える送電網や天然ガス発電の強化、産炭地域の産業構造の転換などの進捗を確認しつつ段階的に進めるべきとし、一方で気候変動対策を重視する向きは、20年という長すぎる移行期間が非効率性を温存し、かえって移行コストが増えると懸念。いずれも方向性の議論ではなく、進め方やスピードが論点というのが凄い。
ドイツでは、「社会の方向性」の議論で、政策で長期的な方向付けを示すことが重要とのこと(例:整然とした景観を支える都市政策。各都市は強力な計画権限に基づき、長い時間をかけて望ましい都市構造へ建設活動を導く。また、かつて家庭ごみの処理を埋め立てから焼却等の中間処理へ転換する際にも、12年間という移行期間が設定された)。
いずれも現状と大きく異なる到達点を定め、長い時間軸に沿って変更を促す政策が基調になっている。私たち茅ヶ崎市でも見習いたい。
日本に「寄付文化」が根付くために
ノートルダム大聖堂の火災を巡り、寄付への関心が高く、フランス等の財界から超大型寄付が集まっているという。一方、再建への寄付の必要性を認めつつ、より危急の諸問題(貧困飢餓、難民、海洋汚染、人権など)こそ、振り返るべきとの問題提起があった。なるほど、長きにわたり世界に横たわる社会的問題に対してはやや感覚が麻痺し、センセーショナルで分かりやすい一事案に目が向きやすいとの指摘はその通りかもしれません。
日本をみると、それ以前の問題として「寄付文化が根付いていない」ことが指摘されています。寄付の一種であるふるさと納税は見返りを求めるもの、節税効果のあるものとの概念が誤って流布した面があります。
社会的問題を扱うNPOも寄付を必要としますが、資金調達のスキルの乏しさが目に付くとのこと。
また、NPOにおいては、活動の目的や内容が見えにくい組織が少なくないという。資金の収支や使途のわかりにくさ、不透明さが寄付をためらわせている可能性はあるとのことです。。
日本では、寄付する人が政財界の富裕層に偏り、寄付先も一部の組織に偏っています。これでは、日本に真の「寄付文化」は根付かないという。
今回のノートルダム火災が、日本の「寄付文化」に何らかの変化をもたらしてほしいと思います。
日本が世界を牽引し、持続可能な農業・漁業を
持続可能な農業・漁業で、食料を安定確保・食料ロスゼロにより、世界から飢餓をなくすことがSDGsの重要な目標の一つとなっています。
海や陸の資源を持続的に利用するSDGsの目標を達成するため、日本はリーダーシップを発揮して、世界中を巻き込み、目標達成を推進してほしいものです。
「共生社会」の実現に向け、より積極的に障害者の活躍の場の拡大が図られる!
未病改善に産官学で実証実験が全国的に拡がるように
「ESG」について若者の関心が高い
花王の沢田社長曰く、
「令和」の時代はESG(環境・社会・企業統治)の視点がますます重要になる。グローバル全体では、人口の増加に新たな技術革新が加われば、グローバル経済は必ず活性化する。一方で、所得格差の広がりや難民問題などの課題が出てくる。国と国、国民同士で摩擦が起きる。そのとき花王は、「社会的な不和」にどう立ち向かうかを考える必要があると考えている。さらには、人口が増えればその分、一人ひとりが「自然から受ける恵み」の面積は減らざるを得ない。「地球温暖化」も、「海洋を漂うプラスチックの問題」も大きい。こうした「環境問題」に対応する「ESGの力」が企業に求められる。
そして、花王の社員には、機能性を高める技術革新だけでなく「地球環境」や「人とのつながりを意識したモノづくり」に取り組んでほしい。
「利益ある成長」より前に、「社会にいかに役に立つか。ESG視点のモノづくりで社会に貢献したいとのこと。
ただ、幸いなのは「ESG」について若者の関心が高いことだと沢田社長は言う。
そう、茅ヶ崎も「ESG」の視点をもち、「SDGs」の目標達成のための行動をしている若い世代が多い。