環境・エネルギーに関する様々な分野における人材の育成・確保が進む

経済産業省と文部科学省は2019年6月10日、パリ協定を踏まえ、脱炭素化社会の実現に向け、エネルギー・環境分野の主要な革新的な技術、特にCO₂大量削減に貢献する技術について、実用化に向けた長期的な研究開発の方向性などを提示した報告書を公表しました。

同報告書では主要な横断的技術として、水素、CCUS（CO2回収・利用・貯留技術）、再生可能エネルギー・蓄エネルギー、パワーエレクトロニクスをについて取り上げ、ポテンシャル・実用化の観点から評価し、実用化を見据えた長期的な研究開発の方向性などについてとりまとめています。

「再エネ・蓄エネ」についてのポテンシャル・実用化評価では、適切な調整力の確保、再エネ貯蔵等による再エネの最大限の活用が必要であるとしています。さらに、大規模蓄エネとして、有望視されている系統用蓄電池の大規模導入にはコストが最大の課題であり、火力発電については、再エネに対応するための調整力としての役割が増してきているとしているます。開発の方向性については、大規模蓄エネ技術の低コスト化（揚水発電の設置コスト並み）、火力発電の柔軟性向上、需要側調整力のポテンシャルの追求、電気加熱・乾燥・合成・分離等生産付加価値を提供する電化の促進、について示しています。

www.meti.go.jp

https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190610002/20190610002-1.pdf

エネルギー・環境技術のポテンシャル・実用化評価検討会報告書

https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190610002/20190610002-2.pdf

【別添】エネルギー・環境技術のポテンシャル・実用化評価検討会報告書概要

https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190610002/20190610002-3.pdf

検討会要点